42年度の「レクリエーションおよび娯楽費」「交通および通信費」がそれぞれ35年度の3.2倍3.5倍と著増し可処分所得(2.7倍)あるいは個人消費支出(2.6倍)の伸び率を上回つて伸びていること余暇の使い方について受動的な読書ラジオテレビ新聞は36年から42年にかけて大きく減少したのに比べより能動的な旅行・スポーツは顕著な増加を示し特に旅行はまだ比率が小さいとはいえ10倍もの増加となつていることなどにより容易に理解される。これは主として人口の流出なかでも外出活動の活発な若年層の流出による輸送需要の減少によるところが大きいが普通客の減少が定期客の減少に先行しかつその落ちこみの度合いも高いということは人口の流出要因以外に所得水準の上昇に伴い主として普通客が自家用乗用車に転移するという点も大きく影響していると考えられる。近年の自家用乗用車の普及は目覚ましいものがあるがその増加率は人口減少県において著しく年平均増加率が40%をこしている県が人口減少県に17県もある。地域別観光客数は北海道東北九州地方で伸びておりまた東海道新幹線の関通により関東地方の住民の北陸南紀への観光旅行が増大している。さらに所得水準の向上国際交流の活発化等によつて日本人の海外観光旅行客が増加して観光旅行の広域化が海外に及んでいる。

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